Home » トピックス

表示: トピックス健康・医療社会・政治新製品 2018年05月2018年06月2018年07月全て

4039件中161-165件

前へ1....2829303132333435363738....808次へ

トピックス 「健診センター」開設しました。 (2017-08-01)

 最近、トピックの、更新がおろそかになっていましたが、
 理由がありまして、

 クリニックに、健診センターを併設しました。その準備で、書けませんでした。

 8月からは、新たに更新続けます。

 トピックとしては9月30日までの間、

 健診費用最大…11830円のところ、9500円に割引し、定期健診しております。

 また、他の検査もすべて、消費税なしで、施行しておりますので、

 この機会に、ぜひ当クリニックで、受診お願いいたします。

 ポイントは、スピード健診。・・・・所要時間約1時間。…10人様限定です。

社会・政治 アメリカの対応! (2017-07-31)


 北朝鮮は相変わらず。ミサイル飛ばしています。

 ICBMの技術を、世界にひけらかし、国際社会に対し、威圧外交。

 日本。韓国、中国は、いつも通りの対応。

 そして、アメリカが、しびれを切らした時。

 アメリカ国民の世論が、どう動くかで、また戦争始めるかどうか、わかります。

 タイミングが割るのは、トランプ大統領の、人気のなさと、

 政治的スキャンダルが、政治力の妨げになり、窮地に陥った時の、

 戦争高揚効果で、窮地脱却を図る、「悪いアメリカの好戦気質。」

 またそれに乗ってしまう「米国民気質!」
                         どうなる事やら?

社会・政治 やはり、閉鎖! (2017-07-29)


 スタバの紅茶部門。
 営業損失増大で、閉鎖。
 日本でも、きっと、遅かれ早かれ、在庫をたたき売り閉鎖でしょう。

 何といっても、紅茶のパックを売っているだけ。それをおしゃれ感覚で、
 数百円で売るのだから、日本の市場、ユーザーを、馬鹿にしています。
 コープで、数百円かければ、ティーパック20個は買えます。
 高級ティーパックでも、一個30円はしません。


 
日時価総額およそ860億ドル(約9兆5500億円)の同社は
7月27日に行った今年第3四半期(4~6月)の決算発表に合わせ、
お茶専門チェーン「ティバーナ(Teavana)」を閉鎖する方針を発表した。
戦略的な見直しを行った結果、業績不振が続いていた同チェーンの現状は、
今後も「続く可能性が高い」と判断したという。

同社の発表文によれば、
米国内にあるティバーナの379店舗は全て閉鎖することになる。
主にショッピングモール内に出店しているこれら店舗の大半は、
2018年春までに営業を終了する。
閉鎖の影響を受ける同チェーンの従業員およそ3300人には、
スターバックス店舗での再雇用の機会を提供するという。
同社は米国内で向こう5年間に6万8000人を新規雇用するとの目標を掲げており、
この点に変更はないもよう。

トピックス すごい納豆 (2017-07-18)

タカノフーズが販売している「すごい納豆 S-903」

「おかめ納豆」を展開するタカノフーズ(茨城県小美玉市野田、高野成徳社長)は、
今年2月27日から全国のスーパーやコンビニエンスストアなどで発売した
「すごい納豆 S-903」の出荷数量が、
3カ月で1500万食(1食=1パック40グラム)を突破したと明らかにした。

発売当初計画の2倍の勢いで推移しているという。

 「すごい納豆 S-903」は、
インフルエンザ予防効果や花粉症の症状を緩和する効果のある納豆菌を使用している。

 20~60代の既婚女性を対象にした同社のインターネット調査で、
今後も購入したいかを尋ねたところ、
「非常に買いたい」(25・8%)、
「買いたい」(32・1%)、
「どちらかといえば買いたい」(25・9%)と8割以上が購入したい考えを示したという。

 「すごい納豆 S-903」は3パック入りで213円(税込み)。

社会・政治 予言ができるこの先の未来!   朝日新聞コラム・佐藤陽さん (2017-07-17)

2020年東京五輪が終了し、2011年から大不況。

そしてその次に来るのが、2025年問題!……予言ができます。

きっと、命の選択ができるようになるでしょう。本人・家族の選択です。

病院に行けるのはごく一部のお金持ちだけ。美容院と契約された方のみとなるでしょう。

アメリカみたい。

もしそれがしたくなければ、田舎に行くしかありません。病院が近くにないような。



「2025年問題」

一言で言うと、
約650万人いる団塊世代(1947年~49年生まれ)がすべて75歳以上になり、
医療・介護の提供が追いつかなくなる問題のことだ。

遠い未来のように感じるかもしれないが、今から9年後に迫った喫緊の課題といえる。

私は、朝日新聞横浜総局で記者をしていた時、
この状況に危機感をもち、同僚と特別取材班を組んで、
13年11月から16年4月まで、

神奈川版の紙面で「迫る2025ショック」というタイトルで記事を連載した。

患者宅を訪問して診療・ケアにあたる医師や看護師、
介護職員などに何度も同行取材しながら、
日本社会で起きている老後の現実問題、
2025年以降に起きてくる問題、
それらに対する先進的な取り組みを約160本の記事にまとめた。

読者から多くの反響を受け、
今年6月に連載を再構成し「日本で老いて死ぬということ」
(朝日新聞出版)として出版した。

 2025年問題について数字を挙げて説明しよう。

○全国で、後期高齢者と呼ばれる75歳以上の高齢者は、
2025年までに10年と比べて約760万人増え、
2179万人になる。全人口に占める割合は、11%から18%に。

○65歳以上の認知症高齢者は、
280万人から470万人に。

○一人暮らしの高齢世帯は、
498万世帯から700万世帯に増える。

○高齢者の増加分の約半数は、
東京、
神奈川、
埼玉、
千葉、
大阪、
愛知といった大都市部の6都府県に集中している。

4039件中161-165件

前へ1....2829303132333435363738....808次へ