健康・医療 どちらが正しいか？わからない。 (2018-05-17)
論文側は、方法論を。
雑誌側は、過剰投与をおかしい。
過剰取入れが、脳関門で、起こるシステムを証明しないと。
結果の判定はできませんね。
英科学誌サイエンティフィック・リポーツは１１日、
子宮頸（けい）がんの原因ウイルスの感染を防ぐ
「ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチン」に関する、
東京医科大などのチームの論文を撤回した。
論文は２０１６年１１月に掲載された。
ＨＰＶワクチン接種後に脳や神経に異常が起きるかを解明するため、
ワクチンと百日ぜき毒素を注射したマウスと
対照群を比較する試験を実施。
脳の異常などを確認したとする結果をまとめた。
試験では、
脳に入る物質を選別する血液脳関門を薬物が通りやすくするため、
百日ぜき毒素を使用。
ワクチンは０・１ミリリットルを５回の計０・５ミリリットルを注射した。
これは人に接種する３回のうちの１回分の量にあたる。
同誌は撤回の理由を
「ＨＰＶワクチンだけで起こる神経系の損傷を明らかにするため、
多量のＨＰＶワクチンと百日ぜき毒素を使うのは不適切な方法」とする。
これに対し論文の責任著者、
東京医科大の中島利博教授は「撤回は一方的」とコメント。
撤回された理由について中島さんは
「ワクチンの投与量は薬の安全性の試験の基準に基づいている。
百日ぜき毒素も血液脳関門を一過性で開くために使っているだけ。残念だ」と話している。
社会・政治 「傷害の教唆です。」 (2018-05-16)
監督指示のもと、部員が忠実にプレーした。
本人はもちろん、監督は傷害罪で逮捕です。・・・・追放ですね。
内田監督は
試合前に関学大ＱＢを負傷させる趣旨の命令を選手にしていたともいう。
実際に関学大戦後には
「うちは力がないから、厳しくプレッシャーをかけている。
あれぐらいやっていかないと勝てない。やらせている私の責任」と、
指示を思わせるような発言もしていた。
社会・政治 身の危険を回避するのは、当たり前の処置です。 (2018-05-15)
アメリカンフットボールでラフプレーによる処分を受けた日大が、相次いで対戦を拒否された。
関東学生連盟は１４日、
日大が予定していた２０日の法大、
６月９日の東大、
１０日の立大とのオープン戦３試合を中止すると発表。
３校は連名で、正式処分や再発防止策を講じていないことから、
安全を優先して中止を申し入れた。
連盟は６日の関学大戦で３度のラフプレーで退場した
日大ＤＬの対外試合出場禁止などの暫定処分を１０日に発表。
また、日大に見解と謝罪を求めている関学大は１６日を回答期限とする抗議文を送付している。
日大のラフプレー問題は収まることなく広がる一方だ。
ライバルが対戦を拒否する事態に。
関東大学１部ＴＯＰ８で秋のリーグ戦で対戦予定の法大と立大、ＢＩＧ８の東大も中止を申し入れた。
法大は長年日大と優勝争いを演じ、一時中断していた対戦を今春復活させる予定だった。
法大は１６年、東大も昨年体制が代わり、改革を打ち出し、友好的に活動している。
両校はチーム方針で特に安全第一を打ち出し、立大も同調して今回のラフプレーを重大視。
昨年就任した東大の森ヘッドコーチ（ＨＣ）は
「連盟処分は暫定で、正式に見解も出されていない。
十分な安全性が担保されていない中で、試合はできない」と中止申し入れの理由を説明した。
森ＨＣは未経験から京大で２度日本一になり、８８年からコーチを務めた。
５チーム中３チームを日本一に導き、
１１年からは日本代表ＨＣも務めた。
日大ＤＬの最初の反則には
「３０年以上指導してきて初めて。
経験者でも極めてまれと分かる」と危険性を感じていた。
反則はパスを投げ終えた約２秒後、無防備の関学大ＱＢの背後からタックル。
ＱＢは右膝軟骨損傷などで全治３週間と診断された。
東大は狭き門の国立校で、大半が未経験から入部。
森ＨＣは「スポーツ経験のない学生もいる。
迷っている新入生や保護者も不安な状態で試合はできない」とも話した。
他校で来年入学の勧誘で「大学は怖いので競技はやめる」という高校生も出てきたという。
競技人口減少や存続を危ぶむ声すら上がりだした。
健康・医療 こちらも注意しましょう。…ドクハラ。 (2018-05-14)
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医療現場で働く３人に１人が、
同僚や患者からパワハラやセクハラなどを受けた経験がある――。
日本医療労働組合連合会（医労連）が１１日、こんな調査結果を発表した。
調査は２０１７年３～９月に実施。
７２２５人
（女性５３４０人、男性１７９５人、不明９０人）から回答があった。
全体の６５％が３５歳以下。
看護職が約４割を占め、ほかにリハビリテーション職や介護職が続いた。
過去３年間でパワハラ、セクハラなど、
何らかのハラスメント行為を受けたことがあるか尋ねたところ、
３２％にあたる２２８２人が被害を訴えた。
全体のうち、パワハラを訴えたのは２７％。
相手（複数回答）は、上司が半数近くを占めて最も多く、
先輩が３３％で続いた。
セクハラ被害を訴えたのは全体の１２％。
相手（複数回答）は患者や家族が５０％、
医師などを含む他職種が１６％。
「手や肩から腕、お尻を触られた」
「大きな声で性的発言をされた」などの声が寄せられたという。
妊娠や出産を機に嫌がらせを受ける「マタハラ」も２％が経験していた。
アンケートを実施した
医労連青年協議会の門岡瞬議長は
「被害に遭っても患者や医師との関係性を重視して言いづらい雰囲気がある」と指摘。
「勤務環境の改善や相談窓口の啓発をしていきたい」と話した。
（有近隆史）
健康・医療 流産のリスク (2018-05-13)
不妊治療する時をの女性の年齢が１歳上がるごとに流産のリスクが１５％高まる――。
日本医科大などのチームが、不妊治療によって妊娠した２２万件超のケースを分析して、
こんな結果をまとめた。年齢が上がると必要な治療が増えがちだが、
流産のリスクが高まる治療法も判明。研究チームは、早期の治療開始が大切だとしている。
仙台市で開かれる日本産科婦人科学会で１２日、発表する。
日本医科大の竹下俊行教授（産婦人科）らは、
２００９～１３年に日本産科婦人科学会に登録された、
体外受精、顕微授精といった不妊治療によって妊娠した
約２２万２千例（うち流産は約６万１千例）を対象に、
妊娠に至った不妊治療を始めた年齢や、治療方法などから、
流産に影響した要因を統計解析した。
結果、治療する女性の年齢が１歳上がると流産のリスクが１５％上昇した。
例えば、４５歳の女性は、３５歳と比べてリスクが約４倍高くなる。
