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健康・医療 「イソプロテレノール」 (2016-01-08)

 
ぜんそくなどの治療に使われている薬に、
アルツハイマー病の原因となる神経細胞の減少を抑える効果があることを
国立長寿医療研究センターなどのグループが動物実験で見つけた。

治療薬開発につなげたいとしている。
英科学誌ネイチャーコミュニケーションズ電子版に発表した。

アルツハイマー病の脳では、
アミロイドβとタウという2種類のたんぱく質が多く蓄積している。
タウが集まり、線維状に変化したものが蓄積すると、
神経細胞が死んでいき、認知機能の衰えにつながることが知られている。

同センターの高島明彦分子基盤研究部長らは、
タウが集まることを阻害する物質を探し、
心拍数を上げる薬や気管支ぜんそくの薬として使われている
「イソプロテレノール」にその作用があることを見つけた。

そこで、遺伝子操作でタウを過剰に作り、神経細胞が減少するようにしたマウスに、
この薬を3カ月与えて、脳の変化を調べた。

タウの蓄積が抑えられ、神経細胞の減少も抑えられることを確認した。

高島さんは今後について、
「ヒトでも効果があるのか、
心臓に負担がかかるなどの副作用はないのかなどを臨床研究で明らかにしたい」と話している。

(瀬川茂子)

健康・医療 国の環境基準を超え、PM2・5 (2016-01-07)

 

福岡市は5日、
微小粒子状物質PM2・5の1日の平均値が国の環境基準
(1立方メートルあたり35マイクログラム以下)を超え、
同40・0マイクログラムになるとの予測を発表した。

呼吸器系疾患などがある人に外出時のマスク着用などを呼びかけている。

市によると、
PM2・5は4日、市内の一部で1時間値が100マイクログラムを超え、
1日平均は50マイクログラム程度と昨年3月22日の80マイクログラムに次ぐ高さだった。

中国大陸からの影響という。

中牟田啓子・市環境保全課長は
「高い数値が長期化しなければ問題ないが、今後のことは分からない」と話した。(大崎浩義)

健康・医療 北朝鮮が4回目の核実験 (2016-01-06)

中国政府関係者は6日、核実験発表を受け、
「(北朝鮮は)越えてはならない一線を越えた」と述べた。

中朝関係は2013年の核実験後、冷却化が続いてきたが、
習政権は昨年10月、北朝鮮の朝鮮労働党創建70年記念行事に、
過去最高位となる中国共産党序列5位の劉雲山リウユンシャン政治局常務委員を派遣。
北朝鮮の核問題の対話を通じた解決を促していた。
劉氏の訪朝を機に、金正恩キムジョンウン第1書記の訪中問題が関係者の間で議論になるなど、
関係改善の兆しも出ていた。
今回の核実験でこうした機運は完全に失われることになる。


韓国の聯合ニュースは韓国気象庁が6日午前10時半(日本時間同)ごろ、
北朝鮮北東部の咸鏡北道(ハムギョンプクド)吉州(キルジュ)郡付近
でマグニチュード4.2前後の地震波を観測したと速報した。

吉州郡には豊渓里(プンゲリ)核実験場があり、
北朝鮮が4回目の核実験を実施した可能性がある。
中国の地震観測当局は震源の深さは0キロで、人工的な爆発と推定していると伝えた。

韓国政府は北朝鮮が核実験に踏み切った可能性を念頭に確認を急いでいる。

北朝鮮の核実験は2013年2月12日以来。
金正恩(キムジョンウン)第1書記による新指導体制に移行して以降、2回目。
北朝鮮は、米国を攻撃の射程に収める長距離弾道ミサイルに核兵器を搭載するため、
兵器の小型化を目指しているとされる。

過去の核実験の爆発規模は
▽1回目がトリニトロトルエン(TNT)火薬換算で1キロトン未満
▽2回目が数キロトン
▽3回目が6〜7キロトン−−と推定されている。

北朝鮮の核兵器は実験のたびに能力の向上がみられる。

トピックス 「本日から開院しております。」 (2016-01-05)


 この1週間。パソコンを開くことがありませんでした。


 劇的に温かいお正月でしたが?
 皆さんはいかがお過ごしでしょう?
 高級外車の火事が、頻繁に発生しましたが?
 車のメンテと同じく、体のメンテ必要です。……不調の際はいつでもご来院ください。

社会・政治 「わかりやすい言い訳!」 (2016-01-04)

原発存続の意味を持たすための
わけのわからない目標キャンペーン。
無理強いしすぎです。

ベース発電もそうですが、(夜間に必要な電力を安定的に維持するための電源)
昔は、水力発電。いまはこれが原子力発電?
蓄電技術を、家庭には、売り込む大企業や、電力会社。
ご自分の資本で、原子力の維持や開発に金をかけるなら、
蓄電にもっと力を入れればよいものを。
複数の大規模発電所が事故のあう場合。原子力は大丈夫だとでも言いたそうなこの主張。
おかしい。

政府は1日、沖縄を除く全国各地で冬の節電協力要請を始めた。
来年3月31日までの平日が対象で、年末の12月29〜31日は除外する。
数値目標は、
寒さが厳しく暖房需要が増える北海道を含めた全国で、2年続けて設定しなかった。

節電への協力は、
政府のホームページや大手電力各社の広報活動などを通じ、
家庭や企業に無理のない範囲での実施を呼び掛ける。

電力供給の余力を示す今冬の予備率は、全社が最低限必要な3%以上を確保できる見通し。


ただ、火力など複数の大規模発電所が事故で停止すれば、余力が急速に低下する可能性もある。
林幹雄経済産業相は1日の記者会見で
「万が一の対応を含め、緊張感を持って取り組む」と述べ、
冬場の電力安定供給に万全を期す考えを強調した。 

[時事通信社]

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