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トピックス 「観に行こうかな?」 (2016-07-30)



狂言師の野村萬斎(50)が、
国産ゴジラ12年ぶりの新作となる映画「シン・ゴジラ」に“ゴジラ役”で
出演していることが29日、明らかになった。

都内で行われた初日舞台あいさつに萬斎がビデオメッセージを届け
「ゴジラという生物のDNAを私が継承しております」とサプライズ発表。

本作のゴジラはフルCGで描かれているが、
ーションキャプチャでデータ化した萬斎の動きが反映されている。

650年以上の歴史を誇る伝統芸の技術を怪獣王に注ぎ込んだ。
萬斎は「狂言のDNAが入ったということで非常にうれしく思っております。
ウヒィヒィという感じでございます」とノリノリ。

現実の動きをデジタル的に記録し、
反映させる技術・モーションキャプチャ。
映画の本編には姿を見せていなかった萬斎だが、
長いエンドロールの最後には名前が。

発表済みだった総キャスト328人には入らない、超サプライズな“329人目”だった。

萬斎主演の映画「のぼうの城」でタッグを組んでいる樋口真嗣監督(50)が
“ゴジラ役”をオファーしたのは、クランクイン前の昨春。
樋口監督は「器に魂を入れたい。
狂言の演目には人間じゃないものがいっぱいあって、
この人だったらいけるというのが見えた」と起用理由を説明。

萬斎は同6月にどのキャストよりも先に撮影に入った。全身タイツで顔に面を付け、
尻尾を重りで引っ張りながらゴジラの動きを表現。面と尻尾は自ら要望したという。

「狂言や能の一つの様式美。神とか幽霊、
怪物であるという犯しがたい存在感というものを期待されたように思いますので、
われわれ独特の、どっしりゆっくりとした動きの中でゴジラを表現したいと思いました」と
重厚感ある新時代のゴジラを実現させた。

作品は全国349館441スクリーンで公開され、配給の東宝は2014年公開のハリウッド版「GODZILLA/ゴジラ」との対比で興収50億円を狙える好スタートと発表。夏の大本命となりそうだ。

新製品 「こちらは、空飛ぶじどり棒!」 (2016-07-30)

 
オーストラリア企業のIoT Groupが、
空飛ぶ自撮り棒といった機能のカメラ付きドローン「ROAM-e」を販売中だ。

1軸2ローター式のスティック型というユニークな形状で、
被写体の顔を認識して自動追尾するとしている。


価格は499オーストラリアドル(または399ドル)。

1軸2ローター式のスティック型ドローン(出典:IoT Group)

ROAM-eは、円筒形のボディの上部に2つのローターが設けられた、
竹とんぼのような形のドローン。

プロペラを折り畳むと直径8.5cmほどに収まり、持ち運びやすい。


500万画素のカメラを搭載しており、
360度ビデオを撮影できるという。「自撮り」モードを選ぶと、
人の顔を認識し、自動的に追いかけて撮影を続ける。

映像はライブストリーミング可能。

トピックス 「色彩がすごくきれい!」 (2016-07-29)

著作権まずそうですが、きれいですので。
紹介します。

躍有名になったフォトグラファー、ヨシダナギ。

自らも服を脱ぎ捨て、
全裸になってアフリカ少数民族のなかへ飛び込んでいくその撮影スタイルも注目を集めた。

アフリカでの体験を綴った
新刊『ヨシダ、裸でアフリカをゆく』も発売され、
展覧会やトークショーも随時開催している。

社会・政治 日本人のちょっといい話。 (2016-07-28)

中国メディア・網易は5日、「中国で農地を借りて5年放置した日本人を見て笑った中国人が、5年後に大きな衝撃を覚えた」とする記事を掲載した。記事は、日本の大手企業3社が共同出資して山東省莱西市に1ヘクタールの耕地を20年間の期間で借り受けたと紹介。しかし最初の5年間、耕地は放置されて野草が伸び放題の状態だったため、現地の農民は心を傷めるとともに「日本人が土地を借りたのは、地中に埋まっている宝物を探すためではないのか」などと疑り始めたとした。

 そして5年後に、日本人たちはようやく動き出したと説明。まず牛を飼い、その糞で土壌を改善させ、無農薬の農作物を栽培、それを乳牛に食べさせて、品質の高い牛乳を生産するようになったと伝えた。また、5年間耕地を放置した理由について関係者が「種を植える前にまず土を作る。土を作る前にまず人を作る」と語り、土壌の質を最重要視した結果、もとは肥沃ながらも化学肥料や農薬によって汚染されて痩せた土地を、5年かけて回復させたのだと説明したことを紹介している。

 記事はさらに、日本人が無農薬を貫きながら「天に任せる」形でトウモロコシや小麦、イチゴなどを栽培、生産量が思わしくなかったことから赤字を出し続け、現地農民の笑い種になったとした。しかし、それから5年後、ここの牛乳の価格が国内相場の1.5倍となり、イチゴも高値で取引されるようになったと説明。それまで笑っていた中国人が腰を抜かすほど驚く結果となったことを伝えた。

 そして最後に「農薬を使わずに5年間損を出し続ける」という話は「笑い種ではなく、警鐘なのだ」とし、環境保護型農業の開発が、食品安全問題に苛まれている中国において農家の増収と食品の安全確保を促すことになり、農業も農民も「最後には笑う」ことなるのだと提起した。

 目先の利益ばかりを急いでいては、いつかそのしっぺ返しが来る。逆に、将来のために損を承知で地道な下積みを重ねていけば、やがては損を出さなくなるだけではなく、大きな利益になって帰ってくるのだ。そこで大事になるのはやはり、「先のことを考える」ことと「じっくりガマンする」ことなのだ。

 何かにつけて「それっ」と群がる中国人には恐ろしさを感じることがあるが、もし「それっ」と群がらない忍耐力が備わったとなれば、それはまた別の意味で恐ろしいのである。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)

社会・政治 「9段線」の当否 (2016-07-27)


訴えの要点の1つは中国が南沙、
西沙諸島がある南シナ海を囲うようにU字型に引いた「9段線」の当否だった。

これは1947年、
当時中国を支配していた蒋介石の中華民国政府が「11段線」を引いて、
それに囲まれる南シナ海が主権下にあると宣言したものだ。

1953年に中華人民共和国政府がトンキン湾の一部の島をベトナム領と認めて「9段線」になった。

中国では特に宋の時代(10世紀~13世紀)に南海貿易が盛んになり、
南シナ海を多数の大型の中国帆船が往来していたことは事実だが、
南シナ海の無人島群である南沙諸島を管理・支配していた証拠はなく
「南シナ海の大部分が歴史的主権下にある」との中国の主張は
「かつてローマ帝国は地中海を支配していたから、
いまも地中海はイタリアの主権下にある」と言うのと同然だ。

仲裁裁判所が「中国の主張には法的根拠がない」と裁定したのは当然だろう。

もう1つの要点は中国が満潮時に水面下に没する「低潮高地」(干出岩)を
埋め立てて人工島を築き、その周囲を領海や排他的経済水域にしようとしていることだった。

中国は「9段線」を宣言はしたものの、
現実には南沙諸島では出遅れ、一応「島」と言えそうな12島のうち、
ベトナムとフィリピンが5島ずつ、
台湾とマレーシアが1島ずつを支配し、
それぞれが1つの島に飛行場を造っている。

後から来た中国は低潮高地の周辺を埋め立てるしかなかったのだ。

だが海洋法条約13条には
「低潮高地は本土又は島から領海の幅(12海里=22km)を超える距離にあるときは、
それ自体の領海を有しない」と定められている。

仲裁裁判所が中国が埋め立てている岩礁は島ではない、と認定したのも当然だ。

ただ、海洋法条約は第298条で
「海洋の境界画定に関する紛争」については、
いずれの国も拘束力を有する解決手続きを受け入れないことを宣言できる、としている。

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