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トピックス 今度こそは、汚名返上してください。 (2021-11-27)


 デルタが入っていることは、「忖度でしょうが・入国審査もざるで、
 オリンピック前にきちっと、隠蔽していました。
 世界のウイルス研究の報告場所にはしていましたが?
 来年の6波に影響します。

国立感染症研究所は27日までに、
南アフリカで確認された新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」を、
国内では2番目に警戒度の高い「注目すべき変異株」に指定した。

国内や検疫で見つかった患者のウイルスのゲノム
(全遺伝情報)を調べて監視を強化するほか、検出された場合は集計して公表する。

 免疫に影響したり、感染性を高めたりする可能性のある変異を持っているが、
詳しいことは分かっていない。国内での確認事例はまだないという。

 感染研による変異株の監視には3段階ある。
最も警戒度が高いものは「懸念される変異株」で、現状ではデルタ株などが対象になる。

トピックス 3回目は、12月1日から。 (2021-11-26)


 神戸市の医療関係者には、
 もう接種券が、配布されつつあるようです。

 もちろん、翁病院関係と、消防などで、3月に接種された方のようです。

 当クリニックでも、3回目はするつもりですが、
 まだ予約枠は、用意できていません。
 できるようになれば、ここで発表します。

 インフルエンザですが、当クリニックでは、
 午前の12時から13時。
 月から水。金曜日の午後18時から19時までの時間帯のみの接種です。

 今は、予約できません。
 29日から20名程度の電話予約ができます。また、29日から、お電話ください。
 

健康・医療 参考資料。 (2021-11-22)

接種率の上昇に伴い、日本の感染者と死者は劇的に減っている。

日本では8月20日、パンデミック開始以来で最多となる約2万6000人の新規感染者が確認された。

そして先週までに、その数は1日あたり150人程度にまで減少した。
死者数も同様に減っており、先週には死者が報告されなかった日が数日あった。

ワクチンは非常に重要な役割を果たしてきたが、
感染者などが減少に転じた要因はそれだけではない。
ワクチンが人々に届く前から、日本の死亡率はアメリカや欧州よりもはるかに低かった。

米ジョンズ・ホプキンス大学の集計によると、
アメリカの死亡率は10万人あたり233.8人。日本はわずか14.52人となっている。

肥満が要因か?

東京を拠点とする福祉未来研究所の社会学者、府川哲夫氏は、
日本で起きていることは実に驚くべきことだと話す。

府川氏は、日本の死者数は本当に少ないとしたうえで、
2020年にはむしろ日本人の平均余命が延びたと指摘。
アメリカやイギリス、ドイツ、フランスなどほかの国では平均余命が縮んでおり、
日本の状況は非常に特殊だとした。

府川氏は日本のCOVID-19関連の死亡率の低さや平均余命の長さ、
そして肥満率の低さに関連があるのではないかと考えた。

日本人の平均余命は非常に長いが、その理由を説明できる人はいない。
食生活が影響しているのかもしれないと、府川氏は言う。

日本人で肥満に分類されるのはわずか3.6%と、世界的にも最も低い水準だ。

府川氏が9カ国の平均余命、肥満度、COVID-19関連の死亡率を比較した結果、
肥満率が低い国ほどCOVID-19関連の死亡率が低いことがわかった。

この結果は、アメリカでCOVID-19患者を治療している医療従事者にとっては驚きではないだろう。
同国では、肥満がCOVID-19の症状を悪化させる主な要因だとの見方がますます強まっている。
ただ、この肥満率の低さは、
日本が新型ウイルスに非常にうまく対処できていることの唯一の理由ではないと、府川氏は指摘する。

肥満は危険因子ではあるものの、人口レベルからみると最も重大な要因ではなく、
ファクターX(X因子)にはなっていないという。

実際、渋谷氏は日本の状況を特別なものとはとらえていない。
日本は症例数が少ないため死者数も少ない、答えはシンプルだと、同氏は言う。

渋谷氏は、日本の死亡率はよくはないが、症例数を最小限に抑えることに成功したとしている。

トピックス 2回目の接種から14日以上経過 (2021-11-16)


飲食やイベントでの行動制限を緩和しようとする事業者は、
あらかじめ、制度の適用を都道府県に登録し、
利用者に対してワクチンの接種証明か検査の陰性証明のいずれかを選択するよう求めるほか、
ワクチンの接種証明について、
2回目の接種から14日以上経過したことの確認を条件とし有効期限は当面定めないなどとしています。

これについて、
専門家からは接種を終えた人や検査で陰性の人も感染リスクがあるといった
限界があることに注意し、感染が拡大し、
一般医療を相当程度制限しなければコロナ対応ができない
「レベル3」では停止も検討することや接種証明の有効期限について、
今後検討することが必要だといった意見が出されましたが、要綱案は了承されました。

このほか分科会では、
第5波までの新型コロナ対応を教訓にした今後の医療体制のあり方についての見解が
専門家から示され議論が行われました。

社会・政治 3回目より、あればインフルエンザを。 (2021-11-15)


 3回目が、世間的には、注目ですが、
 インフルエンザのワクチンも、
 打つチャンスがあれば、今打てますので、
 コロナの抗体も、上げる効果がありますので、
 打ってください。

 インフルのワクチンには、アジュバントたんぱく質が、結構入っています。
 この効果で、抗体産生を促すのですが、
 これが、局所を腫脹させたりもします。
 皮下注射での、副作用ですが、これがあまりない人は、
 コロナの抗体にもある程度作用します。
 コロナのmrnaワクチンにはこのような、たんぱく質が何も入ってません。
 ですから、インフルエンザよりも副作用が少ないのではないかと思います。
 逆に言いますと、インフルのワクチンを、打ちますと、抗体産生力が増えますので、
 コロナワクチンのコロナ抗体も活性化する可能性があると考えます。
              ・・・・・・・・・・・・・・・・ちなみにこれは私見です。


3回目の接種について、
厚生労働省は2回目の接種から8カ月以上という方針を維持しつつ、
自治体によっては6カ月以上の人を対象にできる方向で検討していることが分かりました。
厚労省のこれまでの方針では、3回目の接種は2回目から8カ月以上経った人が対象でした。
しかし、ファイザーのワクチンで2回目の接種の後、
6カ月で効果が下がったという海外の報告があります。
これを受けて厚労省は、
これまで通り2回目から8カ月以上という方針は維持したうえで、
自治体の判断で6カ月以上の人も対象にできる方向で検討していることが分かりました。
感染が広がっている自治体などを念頭に置いていて、
15日の会議で専門家の意見を聞いて決めることにしています。
 

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